東京オーケストラ事業協同組合の設立

 1984年9月、東京の自主運営オーケストラ5団体、新星日本交響楽団（楽団長槫松三郎）・東京交響楽団（楽団長金山茂人）・日本フィルハーモニー交響楽団（事務局長出口修平）・東京フィルハーモニー交響楽団（事務局長松木章伍）・新日本フィルハーモニー交響楽団（事務局長支倉二二男）の法人格を持つ楽団により設立された。
 東京には他にNHK交響楽団・読売日本交響楽団・東京都交響楽団・そして法人格を持たない東京シティフィルハーモニー管弦楽団の4団体、合わせて9団体の楽団が存在していた。
 こうした状況の中で、経営基盤が弱く仕事上、集客上のライバルでもある5団体が現状を改善し将来を切り拓くために結束して東京オーケストラ事業協同組合を設立した。 当初は、依頼公演の出演料について協議し、次に取り組んだのは多くのバレエ団へのお願い行動であった。それも5団体の役員が揃ってバレエ団を訪問し、代表者にお願いする活動で、先方も人件費、舞台費等経営的には大変な状況でしたが、お互いに優れた舞台芸術を創るためにと、熱意をもってお願いするなかで、少しずつ協力し合うことが出来るようになっていった。
 1986年7月鈴木俊一都知事に、事業協同組合加盟5団体が毎年300万人もの都民にオーケストラコンサートを届けていること、そして音楽鑑賞教室により都内の多くの小・中・高校生が音楽を鑑賞していること等、支援の必要性を文書で伝えた。