新星日本交響楽団 財団法人設立をめざした活動

新星日本交響楽団 財団法人設立をめざした活動

合唱団へ寄付を呼び掛けた郡司博

 1980年の4月に池田鐵楽団長を交通事故で失うという不測の事態に直面した新星日響に、その翌月またしても危機が訪れる。法人格を持たない団体への助成を行わない旨の方針が文化庁より発表されたのであった。 当時の新星日響にとって、定期公演を始めとする自主公演の実施にあたり文化庁からの助成金は不可欠だったが、組織自体は<権利能力なき社団>としての任意団体である。 これを法人化するためには、3,000万円の基金のほか、3管編成77名以上の楽団員(当時は56名)、年間9回以上の定期演奏会の実施(同6回)など、更に高いハードルがあった。
 この危機を乗り越えるために、助成金を断念しても現状の体制で理念に沿った活動が出来るのか、あるいは果たして財団法人化による楽団運営が可能なのかを討議した結果、文化庁の方針発表の3ヵ月後の8月24日の臨時楽団総会で、 国の助成が受けられる財団法人化をめざすことを決定する。しかしそれには差し当たって、3,000万円の基本財産と1,000万円の運用資金、あわせて4,000万円の原資が必要であった。
 新楽団長に就任した榑松三郎を中心に、すぐさま楽団は法人化のための基金集めを展開する。楽団全員で定期会員、友の会会員、合唱団員、多くの支援者等、あらゆるステークホルダーに向け「お願い」に奔走したのだった。 事務局長の藤井賢吉は「財団設立準備会ニュース」を10日間隔で配布することで進捗状況を共有、そして楽団員一人ひとりが大きな熱情を持ち取り組んでいった結果、とうとう10月8日には3,000万円を越える基金が集まることとなる。 この間わずか1ヵ月あまり、この年2つの大きな危機に対面した楽団が必死に行動した大きな成果であった。
 新星日響合唱団でも指揮者の郡司博が練習毎に熱弁をふるい、合唱団員へ寄付の呼びかけをおこなった。医師のとある団員が「新星日響がもっと素晴らしいオーケストラに育ち、良い響きを聴かせてくれるように」と個人で300万円の寄付をするなど、 合唱団からも続々と基金のための寄付が集まった。更にこの寄付活動に対して指揮者、ソリスト等各界の著名人32名からなる呼びかけ文が作成されることになる。
「私たちは新星日本交響楽団がこれまで歩んできた真摯な演奏活動に深い共感をいだいています。理想の音楽を目指して、ひたむきに努力を重ねる音楽家としての純粋さに強く心惹かれてきました。 オーケストラという音楽活動の中でも特別に大変な仕事に取り組んでいる彼らの熱情と献身ぶりを見るにつけ、聞くにつけその苦労が並大抵のことではない事を私たちは知っています。 しかし、オーケストラはそうした苦労を超えてなお魅力ある存在であることも事実です。彼らのエネルギーもそしてそれに関わる私たちの関心も、オーケストラの限りない魅力に惹かれ、 しかもその音楽がたまらなく好きであるという点にこそ、その大いなる源泉があると思うのです。(中略)日本のオーケストラ界にあって、 数多くの先進的な活動と実績をあげてきた新星日本交響楽団をみすみす困難な状況のままにしておくわけにはいきません。どうか一人でも多くの音楽愛好家の方々が、 この財団法人化にあたってご寄付を寄せていただきますよう心からお願い申し上げます。」

呼びかけ人
芥川也寸志(作曲家)安倍圭子(マリンバ奏者)飯沢匡(劇作家)いずみたく(作曲家)
井上頼豊(チェリスト)伊福部昭(作曲家)小村公次(評論家)上條恒彦(歌手)
郡司博(合唱指揮者)佐藤功太郎(指揮者)瀬戸岡紘(大学講師)團伊玖磨(作曲家)
外山雄三(指揮者)林光(作曲家)星出豊(指揮者)森正(指揮者)山田一雄(指揮者)
 この「呼びかけ文」が発表された11月以降、寄付金募金の輪は音楽関係者の間に急速に拡がり、12月23日までの募金活動全体で約800名の人々から3.800万円の寄付金が寄せられ、新星日響の財団法人設立の準備はほぼ整う。 さらにその後も続々と寄付を申し出が増え、最終的には1.467名、金額にして4.004万円という巨額の寄付金が寄せられた。
 こうした寄付金募金運動の大きな成功を背景に、新星日響は文化庁との折衝を重ね、財団法人化のための書類・事業計画・予算案・理事者名簿・財産目録など関係書類を提出、翌年1月に文化庁の課内検討を経て同年3月27日に文部大臣より正式に財団法人設立の許可が下りることとなる。 それに先立って3月17日には財団法人設立発起人会が私学会館で開かれ、以下のような役員が選出された。

《財団法人新星日本交響楽団》役員(1981.3)

・理 事 長:飯沢  匡(劇作家)
・専務理事:槫松 三郎(新星日響運営委員長)
・常務理事:渡辺  豊(新星日響事務局長)
・常務理事:藤井 賢吉(新星日響事務局次長)
・理  事:伊福部 昭(作曲家)
・理  事:小村 公次(音楽評論家)
・理  事:熊木  勇(銀行支店長)
・理  事:高津伊兵衛(にんべん社長)
・理  事:塙   悟(弁護士)
・理  事:藤井 康男(龍角散社長)
・理  事:星出  豊(指揮者)
・理  事:山田 一雄(指揮者)
・監  事:工藤 順弘(医学博士)
・監  事:田中 健介(税理士)

財団法人化運動を支えたもの

~新星日響協会~
 この財団法人化運動を振り返ってみると、法人化の取得は新星日響というオーケストラの成立から11年にわたる独自の活動の積み重ねが見事に結実したといえる。
成功をもたらしたものは、一つには当事者であるオーケストラの楽員みずからの主体的な参画と行動があった。それは「楽員自治」という言葉で表現される〈自主運営オーケストラ〉の重要な成果であったといえる。 さらには、新星日響の楽員と聴衆との間に独自の深い絆が形成されていたことである。
 スポンサーなしの〈自主運営オーケストラ〉として出発した新星日響にとって、自分たちの演奏を聴いてくれる〈聴衆〉の存在はとりわけ重要な存在だった。楽員たちが定期演奏会のチケットを必死になって売り、その売り上げをグラフ化して事務所に掲示し、 少しでもたくさん売ろうと楽員同士励ましあって精一杯の努力をした草創期、客席にいるひとりひとりの聴衆は、ステージから見る楽員にとってすべて「自分」の聴衆である。「あの人も来てくれている」という舞台からの視線と、 「あそこで演奏しているのが彼か」という客席からの視線。ふたつの視線が行き交うなかで、新星日響の演奏は手抜きなどという言葉からはまったく無縁の、真摯でみずみずしさにあふれたものとなっていった。こうした楽員たちの姿勢に共感するなかで、 新星日響を支える聴衆の自主的な組織である新星日本交響楽協会が生まれたのであった。その発足は「新星日響友の会」として楽団創立の翌年1970年2月10日につくられている。5年後にこの「友の会」は「協会」として発展的に改組されていくが、 この財団法人化運動でも大きな役割を果たした。
 新星日響協会は楽団が財団法人化を進めることを決定した翌月の9月19日に開いた総会で特別決議を採択し、寄付金募集に強力に取り組むことにした。そして協会理事を先頭にして約120万円を集めるという成果を上げる。金額的には必ずしも多いとはいえないが、 その活動の根底にあるのは新星日響の楽員とその聴き手が一体となって自分たちの音楽活動をつくりあげているという発足時からの意識であろう。新星日響の財団法人化後の協会の活動は、定期会員制度やさまざまな機構の変化との関係もあり、 協会員の量的な拡大が必ずしもうまくいっているとは言えなかったが、毎回の定期演奏会の後で開かれる協会主催の「交流会」は大変好評であった。これは第47回定期演奏会(1981年6月17日)からスタートした催しで、演奏会の終了後みんなで近くの喫茶店に集まり、 独奏者や指揮者・楽員を囲んでその日の演奏のことなどを語りあう集いである。熱演を終えたばかりの指揮者にあれこれと質問したり、自分が感動したことを話したりする人もいる。また、その日初演された作品の作曲家が参加して聴き手の率直な感想に耳を傾ける、 といった光景も見られる。それは実に和気あいあいとした雰囲気であるとともに、音楽の現場に立ち会う臨場感に似た独特の魅力にあふれており、この「交流会」を楽しみにしている人も多かった。ただ演奏会場付近に恰好の場所を見つけるための会場の設定には、 関係者の多くの努力があったようである。このほか、「星空のコンサート」や「おもしろ音楽館」、練習見学会等々の、協会独自の充実・発展に結びつけるための新たな取組みが実施された。

~新星日響合唱団~
 この新星日響協会とならんで、新星日響が〈新星日響合唱団〉という独自の音楽的パートナーをもっていることも重要だ。財団法人化運動でこの〈新星日響合唱団〉はたのもしい役割を果たした。『ニュース』No.5(1980.11.1)はその模様を次のように伝えている。
「11月定期演奏会『フォーレ:レクイエム』、12月特別演奏会『第9』を歌う新星日響合唱団では、それぞれ9月16日、10月18日に新星日本交響楽団法人化のために寄付の受付をはじめて以来、10月28日までに両合唱団では、約210名、680万円の現金及び寄付申請が寄せられました。」
 680万円という金額もすごいが、なによりもこの寄付金募金運動を支えていたのは、合唱団のメンバーのひとりひとりにとって新星日響というオーケストラの存在そのものが、みずからの音楽的充足にとって不可欠の存在であるという意識が強かったからであろう。 同様に、新星日響とたびたび共演してきた三多摩第九合唱団でも、やく1ヵ月ほどの短期間で82万7495円の寄付金が寄せられている。こうしたプロのオーケストラとアマチュアの合唱団との関係は、〈よりよい演奏〉へと向かっていくなかで、 人間として輝き燃焼することの素晴らしさを双方が大切にしあってきたからにほかならない。オーケストラ側も、単に本番のステージだけの付き合いだけではなく、合唱団との交流会にカルテットや木管合奏などの演奏で積極的に参加し、 そこで音楽の喜びをわかちあい、財団法人化についても訴えるという結びつきを広げていったのである。こうした交流が無数に繰り広げられた結果が〈財団法人化達成〉の原動力だったといえるだろう。
 新星日響の財団法人化成功の経験は、日本のオーケストラが誰によって支えられるべきかを明確に示していると思う。『ニュース』最終号の裏面に細かい活字でびっしりと寄付申請者の名前が印刷されているが、 その1467名の名前を見ると圧倒的に個人名であり、法人・団体名は少数である。このことはきわめて教訓的である。客席と舞台を結ぶ「個」と「個」の織りなす無数の絆こそが、新星日響というオーケストラの本質的な魅力だったのではないだろうか。 財団法人化された新星日響が、助成金の受給だけでなく文化庁主催の青少年オペラ公演の演奏を担当するなど、その活動の幅を大きく広げることとなった。
 また楽団の財政基盤を固めるために、税法上の優遇措置が適用されることで寄付の輪を広げ、賛助会員制度の充実・発展が楽団をあげて取り組まれた。こうした楽団運営の基本に、財団法人化運動のなかで得た教訓が大いに活かされる必要があり、 その意味でも、この財団法人化運動は新星日響の後々の展望を切り拓くうえでの豊かな財産となった。